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介護保険で様々なサービスを利用できますが、やはり基本となるのは「自立支援」。可能な限り自分でできることを増やすには、生活環境などを整えることも大切です。人に頼らず道具を使って自らの力で行えることは身体的にも精神的にも自立に近づきます。

介護用品（福祉用具貸与・特定福祉用具販売）

介護用品と一言で言っても様々なものがあります。成人用おむつやリハビリパンツ等の消耗品、麻痺のある方の為の自助具については保険の対象になりません。一方、電動ベッドや車いす、シルバーカーなどはレンタルとして介護保険適用対象となり、ポータブルトイレやシャワーチェアといったものは購入に際し、保険適用がされます。保険適用でレンタルできるものは以下の13品目に挙げられます

• 車いす
• 車いす付属品
• 特殊寝台
• 特殊寝台付属品
• 床ずれ防止用具
• 体位変換器
• 手すり
• スロープ
• 歩行器
• 歩行補助つえ
• 認知症老人徘徊感知機器
• 移動用リフト
• 自動排泄処理装置

ベッドや車いす、シルバーカーなどはホームセンター等で売っているのをよく見かけますが、レンタルすることをお勧めします。それぞれ介護の状態に合わせ使い分ける必要が出てくるからです。例えば車いすなら自分でタイヤを回して進むことができる自走型から、それができなくなって介助型へ、更には同じ姿勢で座っていることが大変な方へのリクライニング型と変えることもできます。ベッドには付属品としてマットレスがありますが、これも一般的なものから防水タイプや床ずれ予防のエアマットなど、ニーズに合わせて変更することができます。

福祉用具レンタルの業者は手配も素早いので、焦って購入するのではなく、ケアマネジャーに相談して手配することをお勧めします。なお、介護用ベッドなど介護度によっては原則利用が認められないものもあります

住宅改修

生活に必要な環境を整えるためにリフォームが必要となることもあります。介護保険では要介護者の動作に合わせたリフォームについて、20万円を上限に介護保険が適用されます。段差の解消、トイレや浴室、玄関の上がりかまちの手すり、畳からフローリングへの改修、扉の取り換え、和式トイレから洋式トイレへのリフォームなどが一般的です。介護保険で利用するためには事前に理由書が必要となるためケアマネジャーへの相談が必要です。また、住宅改修は原則的に1度しか利用することができません。なお、工事費用は一旦全額支払い後、保険適用分が返還される、「償還払い」形式になります。介護認定の申請中でも「介護・支援認定される」ことを見越して実施することも可能です。